集合型の研修がこれまで通りできなくなった今、
各社はどのような対策をおこなっているのでしょうか？

本記事では、
現在のオンライン研修から、

「オンラインで行う健康施策の今」をみていきます。

皆さまの今後の、

オンライン健康施策の参考にしていただければ幸いです。



１.今どうしてオンラインなのか。

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今回は、厚生労働省が提唱する「新しい生活様式」から
一部抜粋して紐解いていきたいと思います。

① 人との間隔は、できるだけ２M（最低１M）空ける

従来の会議室は、隣との距離が近く、
会議室いっぱいに椅子が並べられていることが多いです。

新しい生活様式に適応しようとすると、最低でも１M間隔をあけないといけない

そうなると、
これまでの会議室のキャパシティより明らかに少なくなってしまいます。

ここで、会議室のキャパシティの問題がでてきます。


② 「3密」の回避
密集・密接・密閉を避けるように提唱されています。

① の内容とも重複しますが、
３密を避けるために、人との間隔をあけ、近い距離でのコミュニケーションを避け、
喚起を十分に行うことが求められます。

③テレワークやローテーション勤務、時差出勤でゆったりと
新しい生活様式の中では、「働き方の新しいスタイル」も提唱されています。

4月以降、急速に広まったテレワークは今後も継続する企業が多くあります。
また、出社していても同じ部屋の中で会議を行わず、
オンラインでの会議を推奨されています。

こういった、働き方の多様さや、
同じ空間にいてもオンラインでつながるよう促されているのです。

① ～③を踏まえて、
つまりは、従来の集合型の方法では、
現代に適応できなくなっているといえます。


２.オンライン研修の普及率

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では実際、オンライン研修の普及率はどうなのでしょうか。

このアンケートは、2020年5月中旬に行ったものですので
恐らく現在は更に「導入している」の企業が多くなっているのではないか
と予想されます。

３.オンライン研修への期待

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オンライン研修に対して期待することに関しては、
下記の結果がでています。

第一位には、
「受講者の移動時間の削減」となりました。

オンライン研修となると、
わざわざ会場に移動しなくてよいのでその分移動時間の削減になります。

研修開始の1分前に仕事を中断し、
研修が終了次第、また仕事に戻ることができる、
オンライン研修だからこそ、仕事への切り替えがしやすいメリットがあります。

個人の削減時間で考えると、わずか15分程度かもしれませんが
この15分が参加者全員分生じることになると、
会社としては、非常に時間有効化につながってくるのではないでしょうか。

また、第2位の「受講者の学習機会の拡大」も大きなメリットです。

オンライン研修では、
どこにいても、オンライン環境があれば受講することができます。

複数拠点を研修対象にすることができますし、
テレワーク実施者も対象とすることができます。
集合型以上に、対象者が広がり、
つまり、会社としては学習機会を拡大することができている、といえます。

４.オンラインの健康施策

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ここまでは、「オンライン研修」の普及率を見てきましたが、
弊社サービスのような「オンライン健康施策」の普及率はどうなのか。
弊社内で調査を行いました。